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2008年11月16日 - 2008年11月22日

2008年11月22日 (土)

韓国・菓子、ハンバーガー、炭酸飲料、肥満児のもと CM 禁止

11/21(金)の読売新聞の朝刊に、
韓国では政府がカロリーの高いお菓子や炭酸飲料について、
学校での販売やテレビでの広告放映を検討していると掲載されていました。

韓国の保健福祉家族省の調査では12歳の児童の肥満率が21.7%に達し、
今何らかの措置を取らないと、肥満率が欧米並みに高くなる。
ダイエットは生活習慣病の予防にもなり医療費も抑えられるとして
「子供の食生活安全管理特別法」に施行令などを新設し、
禁止条項を盛り込む方針を定めたとしているが、やはり食品業界は猛反発

しかし、2009年3月から学校や周辺200メートルを「子供の食品安全保護区域」に指定し、
カロリーが高く栄養価の低い食品(エンプティー食品)を禁止対象とし、
2010年1月からは多くの子供がテレビを見る午後5時から9時の間は
高カロリー食品の広告放映も禁止するとの発表をしました。

それを受けて食品会社などが加盟する韓国食品工業協会は
「学校で販売禁止となるとイメージが悪くなり、一般のスーパーなどでも売れなくなる」と憂慮

又、放送業界も「新たな広告収入が確保出来ない可能性もある」と、
今後、禁止の是非を巡る駆け引きが激化しそうだとの記事が掲載されていました。

この辺が一番難しいところで、ダイエットを学校で義務教育化すると、
どうしても特定食品を叩く結果となり、食品業界としては大打撃を被ってしまいます。

又、今回の韓国政府の法規制などでも結果は同じです。
ですから欧米では、いくら肥満が蔓延しても、それは個人の問題だとして法制化はしていません。

僕個人としては、ダイエット教育はいずれ義務教育化すべきとの持論を掲げていますので、
今後の韓国政府と食品業界団体との折衝を、注意深く見守って行きたいと思っています。S.fuk

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2008年11月20日 (木)

雑誌「財界」私の好きな場所コーナー

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雑誌『財界』2008年 12/2号の138ページ
〔私の好きな場所〕のコーナーにニューヨークを取り上げました。

一昔前なら迷わずハワイを取り上げたのでしょうが、
ここ2~3年のハワイは、10年20年前の活気に溢れ、
何をやっても楽しかったハワイではなく、
今ではタバコすら自由に吸えない
規制だらけの雰囲気になってしまいました。

それに比べますと、やはりニューヨークはいつも活気に溢れており、
エンパイアステートビルから五番街を
セントラルパーク方面へと歩いて行きますと、
様々な人種の様々な人々が多種多様な文化を誇りながら
自由を満喫している感が致します。

東京にも高層ビル群が、新宿、六本木、汐留など、いくつかありますが、
ニューヨークの高層ビル群は遥かにそのスケールを越え、全てが大きなニューヨークであります。

食べ物も又然り、全てが日本で例えれば超大盛り

以前、光ゲンジのカー君こと諸星和巳君と、あるレストランで隣に座った女性の
あまりにも見事な食欲を呆然と眺めていた事がありました。

肥満人口64%
右を見ても左を見てもダイエットの講義をしてやりたくなるような人ばかりです。

ダイエットマスター・ニューヨークインク頑張ります。S.fuk

あなたも是非ダイエットマスターの資格を取得しませんか。
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2008年11月19日 (水)

中小企業に二兆円、公的資金融資はいかが!?

麻生首相の言葉を借りれば、100年に一度有るか無いかという不景気だという事です。

そして、国民一人当たり12000円、若しくは20000円の補助金(お小遣いみたいなもの)を、
合計二兆円規模で支給するとマスコミを賑わせています。

果たして、こんな一時凌ぎで良いのでしょうか

個人に支給された10000円や20000円など、アッという間に何処に消えてしまうのか
分かったものではありません。
そんな一時凌ぎで二兆円もの公的資金を支出するのであれば、
この日本で95%も存在するという、中小企業に国家として貸し出したら如何でしょうか

仮に、一社に一千万円ずつ融資したら20万社、二千万円ずつ融資したら10万社に貸し出せます。
貸し渋りや、貸し剥がしにあっている中小企業の経営がどれくらい助かる事でしょう

しかも融資ですから、貸した資金は返って来ます。
3年から5年間の期間で返済して貰えば、国家はみすみす、二兆円もの予算を失わずに済む訳です。
一時的に二兆円も個人にばら蒔くより、短期的に中小企業に二兆円融資した方が、
遥かに日本政府の信用にもなり、企業の活性化にも繋がります。

今、僕が申し上げたような対案を出せる政党は、
大企業だけでなく中小企業をも大切にしてくれる政党だという認識が高まり、
来るべき衆議院選挙も圧勝する事、請け合いであると確信します。

麻生首相主導の、個人への二兆円のばら蒔きに対し、同じ二兆円を支出するのであれば、
中小企業10万社、20万社に対し、公的融資を出そうとの対案が現時点で出て来ないのが
不思議でなりません。

そういう対案を出せる政党があれば、自民党であれ、民主党であれ、
必ずや来るべき選挙に、そういう本来の政策を打ち出せる政党の圧勝となり、
日本の政治も世界的に見直されるのではないでしょうか

今日はちょっと政治経済に触れてみました。S.fuk

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2008年11月18日 (火)

ダイエット教育への個人的意見

今日11/17(月)ラジオ関西558『健康ダイエットへの道』の収録がありました。

ダイエット話というものは、何回やっても毎回同じような内容になってしまいます。
政治経済や芸能、又はプロスポーツのように、日々、旬な話題がある訳ではありませんので、
いつも基礎代謝とか、BMIとはみたいな話で終始してしまいます。

ですからダイエットなどというものは、僕がいつも口癖の如く言っているように、
義務教育の一環として教えるべき教育だと思う訳です。

それなのに、肥満体の多い欧米でも、また文化水準の比較的高い東アジア諸国でも
ダイエット教育を義務教育化する動きはみえません。

日本に限っていえば、平成20年4月1日より、俗にいうメタボ健診なる法律が出来ました。
しかし、これはあくまで40歳以上74歳までの全国民が受けるようにとの
要望みたいなものであり、受けなくても大した罰則がある訳ではありません。
生活習慣病予防の為の法律であるのなら、40歳では既に遅いのです。

ダイエットのイロハなど、義務教育時に5時間も教えれば
そこそこのダイエット知識は身に付きます。
そうすれば、敢えてメタボ健診などという後追いの制度は必要ありません。
役所も手間が掛かり、40歳以上の5千万人強の人達に手紙などを出さなくてはいけませんから、
余計な出費も税金から支出しなければならなくなります。

国家としては一応、義務教育でダイエット教育を行い、
教育としての責任を果たした上、後は太ろうが痩せようが自己責任とした方が、
国としての本来あるべき姿かと思います。
皆さんはどう思いますか
詳しくは資料請求をお待ちしています。S.fuk

あなたも是非ダイエットマスターの資格を取得しませんか。
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2008年11月17日 (月)

ダイエットマスターキャンペーンのお知らせ

無料カウンセリングd0cc8a07.jpg

この度、ダイエットアカデミー協会では、正しいダイエットを
広く世に普及する為、日本全国津々浦々に於いて
キャンペーン活動を実施する事となりました。

今までは、インターネット上のホームページに於いて宣伝したり、
資格取得の専門雑誌『ケイコとマナブ』に広告を出したりと、
企業と致しましては、やや消極的な活動しかやって来ませんでした。

しかし、やはりそれでは、男性1300万人、女性1000万人、
合計2300万人いるとも云われている肥満気味の皆様に
正しいダイエットをお伝えする事は難しいと悟りました。

これからは、全国のフリーマーケット、デパート、スーパー、
そしてあらゆるイベント会場に於いてダイエットマスターのキャンペーンを行い、
多くの方々と正しいダイエットについて直に語り合い、
皆様のダイエットに対する考え方を聞きたいと思います。

また、関東以西の皆様には、毎週金曜日午後9時30分、ラジオ関西558に於いて、
僕のレギュラー番組であります『健康ダイエットへの道』が放送されております。
毎週、僕の拙いお話の連続ですが、何かしら皆様のダイエットにお役に立てればと頑張っています。

以前、他局で『ダイエットマスターへの道』という番組を担当していたのですが、
僕の話を聞いて実践しただけで、半年で7キロ、また8キロ痩せたなどという便りが
時々届いておりました。

これからも皆様の健康ダイエットに多少なりとも貢献出来ますならば、
僕にとりましては望外の喜びとするものでもあります。

以降、全国各地にてダイエットマスターのイベントを見掛ける事がありましたならば、
どうぞ御気軽に健康相談方々、
お立ち寄り下さいますようお願い申し上げる次第であります。S.fuk

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